自費出版・報告書
先生のご希望の内容を伺いながら、最適な方法で自費出版・報告書を制作いたします。
予算も低価格です。
経験豊富な編集者が、構成から造本までサポートいたします。
オンデマンド印刷からオフセット印刷、並製本、上製本まで、ご予算に応じたこだわりの書籍を制作いたします。
制作相談
★対面・Google Meet・Zoom等での打ち合わせを希望の場合は、下記の「自費出版相談予約フォーム」より打合せの希望日をお知らせください。
弊社より、メールにて折り返し連絡をさせていただきます。
自費出版相談予約フォーム
★制作相談フォームより、お見積もりを希望の場合は、下記の「自費出版・報告書等、制作相談フォーム」にご入力ください。
※自費出版・報告書等、制作相談フォームが開かない場合は、javaスクリプトをONにする必要があります。
不具合で入力出来ない場合は、お手数ですがメールにてお問い合わせください。
info@dtppublishing.com
Gmailをご使用の方へ
お問い合わせ頂きました後、担当者より返信のメールをお送りしております。
弊社からのメールをGmailで受信される際に、迷惑メールフォルダへ振り分けられてしまうというケースが確認されております。2~3日経っても返信メールが届いていないような場合は、お手数ですが、一度迷惑メールフォルダのご確認をお願いいたします。
著作権について
本をつくる時には必ず著作権が発生します。詳細については当社担当者までお問い合わせ下さい。また、公益社団法人著作権情報センター「著作権が制限される場合(著作物が自由に使える場合)」もご参考にして下さい。
https://www.cric.or.jp/qa/hajime/hajime7.html
引用(第32条)
[1]公正な慣行に合致すること,引用の目的上,正当な範囲内で行われることを条件とし,自分の著作物に他人の著作物を引用して利用することができる。同様の目的であれば,翻訳もできる。(注5)[2]国等が行政のPRのために発行した資料等は,説明の材料として新聞,雑誌等に転載することができる。ただし,転載を禁ずる旨の表示がされている場合はこの例外規定は適用されない。
他人の著作物を自分の著作物の中に取り込む場合,すなわち引用を行う場合,一般的には,以下の事項に注意しなければなりません。
(1)他人の著作物を引用する必然性があること。
(2)かぎ括弧をつけるなど,自分の著作物と引用部分とが区別されていること。
(3)自分の著作物と引用する著作物との主従関係が明確であること(自分の著作物が主体)。
(4)出所の明示がなされていること。(第48条)
株式会社 DTP出版
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東京都江東区木場2-18-14
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営業時間 10:00~18:00(土日祝休)
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