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 制作相談

★対面・Google Meet・Zoom等での打ち合わせを希望の場合は、下記の「出版相談予約フォーム」より打合せの希望日をお知らせください。
弊社より、メールにて折り返し連絡をさせていただきます。
 
電子教科書 制作相談フォーム
 
★制作相談フォームより、お見積もりを希望の場合は、下記の「教科書制作相談フォーム」にご入力ください。
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不具合で入力出来ない場合は、お手数ですがメールにてお問い合わせください。
textorder1@dtppublishing.com
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返信のメールが届かない場合
お問い合わせ頂きました後、担当者より、返信のメールをお送りさせて頂いております。
弊社からのメールを受信される際に、迷惑メールフォルダへ振り分けられてしまうというケースが確認されております。2~3日経っても返信メールが届いていないような場合は、お手数ですが、一度迷惑メールフォルダのご確認をお願いいたします。
 

著作権について

本をつくる時には必ず著作権が発生します。詳細については当社担当者までお問い合わせ下さい。また、公益社団法人著作権情報センター「著作権が制限される場合(著作物が自由に使える場合)」もご参考にして下さい。
https://www.cric.or.jp/qa/hajime/hajime7.html

引用(第32条)
 [1]公正な慣行に合致すること,引用の目的上,正当な範囲内で行われることを条件とし,自分の著作物に他人の著作物を引用して利用することができる。同様の目的であれば,翻訳もできる。(注5)[2]国等が行政のPRのために発行した資料等は,説明の材料として新聞,雑誌等に転載することができる。ただし,転載を禁ずる旨の表示がされている場合はこの例外規定は適用されない。
 他人の著作物を自分の著作物の中に取り込む場合,すなわち引用を行う場合,一般的には,以下の事項に注意しなければなりません。
(1)他人の著作物を引用する必然性があること。
(2)かぎ括弧をつけるなど,自分の著作物と引用部分とが区別されていること。
(3)自分の著作物と引用する著作物との主従関係が明確であること(自分の著作物が主体)。
(4)出所の明示がなされていること。(第48条)