おかげさまで設立20周年を迎えました。
教科書制作は、DTP出版にお任せください。

    株式会社DTP出版 

少部数教科書出版・統一教科書出版
講義ノート・紀要・自費出版

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 電子教科書出版をお考えの先生へ

 制作ワークフロー

1.お問い合わせ

先生のご要望をお聞きしながら出版のご提案をさせていただきます。

お気軽に電話かメ-ル(info@dtppublishing.com)までお問い合わせ下さい。
(お名前、所属大学、判型、頁数(※白ページも入れて数えてください。)、部数(年間の使用部数)、その他、ご要望等をおうかがいをいたします。)
 モノクロまたはカラー、入稿の形態(版下または、データ等)、ご希望納期等もお知らせください。
★出版の際の問い合わせに便利な「電子教科書出版 制作相談ページ」(←クリック)より問い合わせも可能です。
Zoom・Teams・Google Meet・スカイプ等で、オンラインでの打ち合わせも可能です。
TEL.03-5621-4531 FAX.03-5621-4530


●関東地区の場合は、担当者がお伺いして、詳しくご説明しながら打ち合わせも可能です。
●当社が出版した教科書をご覧になりたい場合は、その旨をお申し付け頂ければ、ご用意いたします。
●電子書籍の販売は、弊社ネット販売等を通じて販売をします。
●原則として、校正は著者校正をお願いしております。
●著者のオリジナル原稿のみ、出版が出来ます。
●著作権については、 こちら(クリック)を参考にして下さい。

2.受注・入稿

出版の詳細について確認書または出版契約書を提出し、先生のご了解を得て進行致します。

完全版下(校了済み)入稿でお願い致します。
<PDFデータの場合>
入稿はメールまたはインターネット転送サービスで入稿がお勧めです。
 
原稿は仕上がり寸法と同じが望ましいです例:A4テキストは原稿もA4サイズで作成。(A4からB5または、A5に縮小する場合、文字の大きさが小さくて見えない事があります。)
 
<組版作業をご希望の場合>
年間使用部数が多い場合は、ご希望により弊社で組版作業から綺麗にレイアウトをして仕上げます。
その際には、下記作業工程とは異なります。納期も最短で3ヶ月は必要です。1月から3月にかけては繁忙期となっておりますので、できるだけその期間を避けていただけますと幸いです。
納期など、ご相談に乗りますので、お気軽にご相談下さい。


簡単な設定でPDFは作れます。

PDFは、フォントの埋め込み等が必須です。
【オプションで本文をモノクロ印刷する場合】
文字が色だったり、黒色が薄い色【アミ処理(グレー、○%)】にされていると、モノクロ印刷の場合は、薄く印刷されて、不適合の場合があります。(仕上がりがモノクロ印刷を希望の場合、カラーで作らない必要があります)
ハイパーリンクも黒色にしてください。
【オプションで本文をカラー印刷する場合】
カラー印刷が有る場合、色についてはRGBからCMYKに変わるので、色が変わります。ご了承ください。
必ずPDFの作り方をご参考頂き作成願います。
アクロバットリーダーは閲覧ソフトなので、PDFは作れませんので、ご注意下さい。
契約後PDFの作成について、ご不明点がありましたら、お気軽にご相談下さい。

3.制作・校正(簡易確認)

表紙デザイン・原稿チェックをします。

表紙(またはカバー)は基本はAIが製作をいたします。ご確認は、メール添付(PDF)をいたします。
 
オプションで紙書籍をご希望の場合
校了データをPSプリンタで出力します。先生には全体のレイアウトや段ズレ、文字化けなどの確認していただきます。
 
再校正の場合は、別途費用がかかる場合がございます。(校了データ入稿にご協力をお願いします)
 

4.販売「YONDEMILL」より販売をいたします。

DTP出版YONDEMILL

5.印刷・納本(オプションをご利用の場合)

繁忙期(2月~4月初旬)を除いて、3週間ほどお時間をいただきます。

 

著作権について

本をつくる時には必ず著作権が発生します。詳細については当社担当者までお問い合わせ下さい。また、公益社団法人著作権情報センター「著作権が制限される場合(著作物が自由に使える場合)」もご参考にして下さい。
https://www.cric.or.jp/qa/hajime/hajime7.html

引用(第32条)
 [1]公正な慣行に合致すること,引用の目的上,正当な範囲内で行われることを条件とし,自分の著作物に他人の著作物を引用して利用することができる。同様の目的であれば,翻訳もできる。(注5)[2]国等が行政のPRのために発行した資料等は,説明の材料として新聞,雑誌等に転載することができる。ただし,転載を禁ずる旨の表示がされている場合はこの例外規定は適用されない。
 他人の著作物を自分の著作物の中に取り込む場合,すなわち引用を行う場合,一般的には,以下の事項に注意しなければなりません。
(1)他人の著作物を引用する必然性があること。
(2)かぎ括弧をつけるなど,自分の著作物と引用部分とが区別されていること。
(3)自分の著作物と引用する著作物との主従関係が明確であること(自分の著作物が主体)。
(4)出所の明示がなされていること。(第48条)